道路斜線制限とは？建物の高低差や形への影響を解説

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2025.03.19

建物を建てる際には、さまざまな制限が設けられています。大きく分けて「絶対高さ制限」「道路斜線制限」「隣地斜線制限」「北側斜線制限」の4種類があり、その中でも「道路斜線制限」は、建物の高さや形状に影響を与える重要なルールの一つです。
本記事では、道路斜線制限の基本的な考え方と、高低差緩和措置について解説します。

道路斜線制限とは？

道路斜線制限とは、建築物が道路に面している場合、その道路の日照や景観、圧迫感を防ぐために、建物の高さに制限を設けるものです。
一般的に、道路の反対側から一定の角度で斜線を引き、その斜線内に建物を収めるように設計する必要があります。この角度や高さの基準は、都市計画区域や用途地域によって異なります。

道路斜線の高低差緩和とは？

道路斜線制限の緩和措置の一つとして、「高低差緩和」というルールがあります。これは、敷地の地盤面と道路面に高低差がある場合に適用されます。

高低差緩和の適用条件

「道路面」が「敷地の地盤面」よりも 1m以上低い場合 に適用されます。
道路面が低いと、通常の斜線制限では建築可能な面積が大幅に減少してしまうため、緩和措置が設けられています。

＜緩和の計算方法＞
(H – 1m) ÷ 2 = 緩和道路面
1mを超える高低差の 1/2 の高さを、道路面が上がったものとみなして計算します。
例えば、敷地の地盤面が道路面より 1.8m高い場合、（1.8m-1m）÷ 2 =0.4mとなります。
この0.4mを加味して、実際より高い位置から道路斜線が始まることになります。